freee(フリー株式会社)の評判・口コミ・社風を徹底解説|年収・働き方・採用情報まとめ【2026年最新】

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「freeeの評判が気になるけど、独自の『マジ価値』カルチャーって実際どうなの?」という声はよく聞きます。
カタマル編集部が、公式情報をもとに選考の実態からデメリットまで正直にまとめました。
年収データや部門別の声、選考通過のコツまで網羅していますので、転職を検討中の方はぜひ参考にしてください。

この記事でわかること

✓ 基本情報・上場の経緯
✓ 「マジ価値」カルチャーと5つの価値基準
✓ 選考フローの実態
✓ 福利厚生・働き方の詳細
✓ 平均年収データ
✓ 正直に知っておきたいデメリット

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freeeの基本情報・上場の経緯

freeeのオフィスイメージ

freeeは、クラウド会計ソフト・人事労務ソフトを主力事業とするSaaS企業です。
2012年に「CFO株式会社」として設立され、創業期からクラウド会計システムの提供を軸に事業を展開してきました。
「スモールビジネスを、世界の主役に。」というミッションを掲げ、個人事業主から中小企業まで幅広い層を支援しています。

項目 内容
主な事業 クラウド会計・人事労務ソフト
上場 2019年12月、東証マザーズに上場(現:東証グロース、証券コード4478)
上場時の時価総額 1,166.0億円

一次情報メモ|市場のポテンシャル

従業員300人以下の中小企業等における会計ソフトのうち、クラウド会計ソフトの普及率は14.5%にとどまるとされ、市場拡大の余地はまだ大きいと分析されています。
スモールビジネス支援を掲げる同社にとって、成長機会が残された領域といえます。

事業は大きく「freee会計」「freee人事労務」を中心としたクラウドソフト群と、開業支援・資金調達支援など周辺サービスで構成されています。
複数のプロダクトラインを持つことで、応募者は自分の関心領域(会計・労務・金融など)に近い部門を選んで応募できる点も特徴です。

プロダクト 概要
freee会計 中小企業・個人事業主向けクラウド会計ソフト
freee人事労務 勤怠・給与計算・年末調整をクラウド化
開業・資金調達支援 起業家・スモールビジネス向けの周辺サービス

「マジ価値」カルチャーと5つの価値基準

freeeのカルチャーのイメージ

freeeが公式に掲げる「マジ価値」とは、ユーザーにとって本質的な価値を自信を持って提供するという考え方です。
「理想ドリブン」「Hack Everything」など5つの価値基準が定められ、選考の段階から候補者に周知される取り組みが行われています。

価値基準 意味
本質的(マジ)で価値ある 表面的でなく本質的な価値を追求する
理想ドリブン 理想から逆算して行動する
アウトプット→思考 形にしながら考えを深める
Hack Everything あらゆる物事に工夫を加える
あえて、共有する 情報をオープンに共有する姿勢

編集部からの補足

選考時に価値基準を記したペットボトルを渡す取り組みが紹介されているように、カルチャーの言語化・浸透に力を入れている企業です。
面接では、この価値観への共感度を自分の言葉で語れる準備をしておくとよいでしょう。

選考フローの実態

freeeの選考のイメージ

選考フローは、書類選考→適性検査(場合により)→面接(3回程度)→内定という流れが基本です。
面接は基本的にオンラインで実施され、現場メンバーやマネージャーが面接官を務めることが多いとされています。
選考難易度は決して低くないとの評判もあり、事前準備が通過率を左右すると考えられます。

① 書類選考
② 適性検査(場合により実施)
③ 面接(3回程度、エンジニア職は技術面接を含む)
④ 内定・条件提示

エンジニア職では、技術ディスカッションやコーディングテストが課されることもあるとされています。
スカウト経由での応募では選考フローが短縮されるケースもあり、通過率が高くなる傾向があるとの情報もあります。

選考通過のコツ(編集部まとめ)

面接では「マジ価値」5つの価値基準に沿ったエピソードを、実体験ベースで語れるよう準備しておくことが重要とされています。
職務経歴書には成果を定量的に記載し、面接では「なぜfreeeか」を自分の言葉で説明できるようにしておくと通過率が高まる傾向があるようです。

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福利厚生・働き方の詳細

freeeの働き方のイメージ

freeeは公式に「働き方に正解はなく、ライフステージや環境に応じて最適な形は変わっていく」という考えを示しています。
リモートワーク・フレックスタイム制のほか、住宅手当や家事代行・ベビーシッター利用の補助制度も用意されています。

制度 内容
住宅手当・社宅 条件に応じて支給
家事代行・ベビーシッター補助 育児・介護との両立を支援
部活動(オフ活) 2026年5月時点で100以上のサークルが活動中

リモートワークの拡大で雑談が減った課題感から、2020年5月より部署を越えた交流を生む取り組みが始まりました。
ワイン部・バドミントン部・競技プログラミング部・ポーカー部・ボードゲーム部など、多様な部活動が社内コミュニケーションの土台になっています。
業務外の接点を意図的に設計している点は、リモート中心の働き方における課題への具体的な対応策といえます。

「リモート中心でも、部活動を通じて他部署の人と話す機会があるのはありがたいです」

(20代・女性・カスタマーサクセス職)|Google口コミ・レビューサイトの傾向をもとに編集部が作成した例

プロダクト開発体制の特徴

freeeのプロダクト開発体制のイメージ

freeeは会計・人事労務という複雑な制度に対応するプロダクトを扱うため、開発チームには法令知識のキャッチアップ力が求められます。
「アウトプット→思考」の価値基準通り、まず作って検証するスタイルの開発文化が根づいているとされています。

領域 特徴
会計プロダクト 税制改正への迅速な対応が求められる
人事労務プロダクト 社会保険・労働法改正への対応が継続的に発生

法改正対応という「待ったなし」の開発が定期的に発生するため、スピード感を持ってプロダクトをリリースする経験を積みやすい環境ともいえます。
スタートアップ的なスピード感を求めるエンジニアにとっては、成長実感を得やすいポイントです。

一次情報メモ|開発組織の特徴

会計・人事労務という2つの複雑な制度領域を並行して扱うため、ドメイン知識を持つプロダクトマネージャーとの連携が密に行われるとされています。
単なる技術力だけでなく、制度理解と技術力の両輪を求められる環境である点は、他のSaaS企業との違いとして押さえておきたいポイントです。

平均年収データ

freeeの平均年収のイメージ

同社の有価証券報告書によると、平均年間給与は688万円、平均年齢は33.1歳です。
上場企業として毎期の業績・組織状況が開示されるため、成長フェーズの推移を確認しやすい点も特徴です。
2019年の上場以降、開示情報を通じて事業の伸びを定量的に確認できるようになった点は、非上場のSaaS企業と比較したときの安心材料のひとつといえます。
入社後の年収交渉では、前職の年収に加え、freee内での職務範囲・スキルレベルに基づくグレード判定が行われるとされています。

企業 平均年間給与
freee 688万円(有価証券報告書)
SmartHR 745万円(2024年度・公式開示)
Sansan 780万円(2025年5月期有価証券報告書)

各社公式開示データより編集部作成。算定期間は各社異なる。

部門別の声

freeeで働く社員の声のイメージ

同じ会社でも、部門や立場によって感じ方は異なります。
公開されている口コミの傾向をもとに、いくつかの視点をまとめました。

セールス職の声(編集部作成の傾向例)

「スモールビジネスの経営課題に直接向き合える手応えがある」という声が見られます。
一方で、会計・税務の専門知識を継続的に学ぶ必要があるという声もあります。

エンジニア職の声(編集部作成の傾向例)

「法改正対応など社会的意義のある開発に携われる」という声がある一方、「税制・労働法の理解にキャッチアップコストがかかる」という声も見られます。

コーポレート職の声(編集部作成の傾向例)

「自社プロダクトを実際の実務で使いながら、開発チームへ改善要望を出せる距離の近さが魅力」という声が見られます。
一方で、上場企業として求められる開示・内部統制対応の負荷を挙げる声もあります。

正直に知っておきたいデメリット

freeeのデメリットのイメージ

良い面だけを紹介するのは公平ではありません。
応募前に理解しておきたい厳しさも、公開されている情報や口コミの傾向から正直にまとめます。

厳しさ 背景・対処のヒント
カルチャーフィット重視の選考 スキルだけでなく5つの価値基準への共感が問われる
「アウトプット→思考」文化の負荷 まず形にする姿勢が求められ、拙速さへの不安を感じる人も
情報のオープンさゆえの緊張感 「あえて共有する」文化のため発信・説明責任が伴う
成長企業特有の組織変化 事業拡大に伴い体制・役割が変わりやすい

編集部からの正直な見解

これらの特徴は、裏を返せば「スピード感を持って挑戦できる環境」「納得感のある意思決定プロセス」でもあります。
変化を楽しみながら成長したい人には、相性の良いカルチャーといえるでしょう。
逆に、明確な指示のもとで着実に業務を進めたいタイプの方は、入社前に配属予定チームの働き方を確認しておくと安心です。

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キャリアパス・成長機会

freeeのキャリアパスのイメージ

freeeは上場企業として毎期の事業計画・組織体制が公開されるため、自分のキャリアが会社の成長とどう連動するかをイメージしやすい環境です。
会計・労務ソフトから事業領域を広げているため、異なるプロダクトへの異動を通じて経験の幅を広げるキャリアパスも見られます。

年代 選考で意識したいポイント
20代 価値基準への共感と学習意欲を具体的に伝える
30代 前職の専門性(会計・労務・SaaS開発等)を軸にアピールする
40代以降 マネジメント経験やドメイン知識の深さを強みにする

部署異動の実例としては、カスタマーサクセスからプロダクト企画へ、セールスから事業開発へといったキャリアチェンジも見られるとされています。
「あえて共有する」文化のもとで社内の求人・異動情報がオープンに公開されやすいことも、キャリアの選択肢を広げやすい一因といえるでしょう。

採用で求められる人材

freeeの採用職種のイメージ

エンジニア・セールス・カスタマーサクセス・コーポレート職など幅広い職種で中途採用が行われています。
スモールビジネスの経営課題に関心があり、「マジ価値」の体現を意識して動ける人材が評価されやすい傾向にあります。

職種 求められる経験・スキル
エンジニア SaaSプロダクト開発経験、会計・労務領域への関心
セールス 中小企業向けBtoB営業経験
コーポレート(経理・労務) 実務経験を活かしプロダクトへフィードバックできる視点

freeeに関するよくある質問

freeeに関するよくある質問

Q. バックオフィス未経験でも転職できますか

職種によっては業界未経験でも応募可能な求人があります。
募集要項に記載の必須要件を確認しましょう。

Q. カルチャーフィットはどう見られますか

「マジ価値」など5つの価値基準への共感度が選考のポイントとされています。
公式サイトで事前に価値観を確認し、自分の経験と結びつけて語れるよう準備しておくと安心です。

Q. 面接では何を聞かれますか

これまでの実績に加え、価値基準に沿って行動したエピソードを問われることが多いとされています。
具体例を準備しておくと安心です。

Q. エンジニア職の選考では何が課されますか

技術ディスカッションやコーディングテストが実施される場合があります。
事前に開発スタックを確認し、準備しておくとよいでしょう。

Q. リモートワーク中心でも社内交流はありますか

100以上の部活動(オフ活)が運営されており、部署を越えた交流の機会があります。
興味のある活動があれば入社後に参加してみるとよいでしょう。
入社直後は所属チーム以外の人とつながる機会が少なくなりがちなので、意識的に活用したい制度です。

Q. 「働きがいのある会社」として評価されていますか

Great Place to Work®Institute Japanの「働きがいのある会社」に8年連続で選出されているとされています。
組織づくりへの取り組みが継続的に評価されている点は参考になります。

Q. 転職エージェント経由でも応募できますか

エージェント経由での応募も可能です。
書類・面接対策のサポートを受けたい場合は活用を検討してみましょう。

Q. 会計・税務の知識がなくても応募できますか

職種によっては入社後の学習でキャッチアップ可能とされています。
ただし専門職では実務経験が重視される傾向にあります。

Q. 部署異動やキャリアチェンジはしやすいですか

社内の求人・異動情報がオープンに共有される文化があり、実際に部署をまたいだキャリアチェンジの例も見られるとされています。
入社後の希望は早めに上長へ伝えておくとよいでしょう。

まとめ

freee転職まとめのイメージ

freeeは、「マジ価値」に代表される独自カルチャーとスピード感のある成長環境が特徴です。
会計・人事労務という複雑な制度領域を扱うプロダクトだからこそ、社会的意義を実感しながら働けるという声も多く見られます。
正直な厳しさも踏まえ、自分の価値観との相性を見極めたうえで、応募を検討してみてください。

▼この記事を書いた人
カタマル編集部

企業の口コミ・評判に対する取り組みや背景を調査・紹介する企業研究メディア「カタマル」編集部です。

カタマルは、インターネット上で語られている企業の口コミや評判について、企業の制度や働き方、改善への取り組みなどを整理し、多角的な視点から企業理解を深めることを目的に運営しています。

運営はWebコンテンツ制作チーム「KichiSora」。出版・Webメディア領域で経験を積んだエディター・ライター・SEOマーケターが中心となり、公開情報や企業発信、各種資料などをもとに調査・執筆を行っています。

記事制作では、企業に関する口コミや評判だけでなく、その背景や企業の取り組み、制度改善の状況などもあわせて調査。単一の意見に偏らず、企業をより正しく理解するための情報提供を心がけています。

企業研究や転職活動、キャリア選択の参考となるよう、公平性と正確性を重視したコンテンツを発信しています。

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