EY Japanの評判・口コミ・社風・年収・働き方まとめ

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「EY JapanってEY新日本監査法人と同じ会社?コンサルティングもある?」
「Big4の中でEYはどんな特徴がある?他のファームとどう違うの?」
「非上場だから年収は非公開?実際どのくらいもらえる?」
「コンサルタント志望・公認会計士志望、どちらの入口がある?転職はできる?」

そんな疑問をお持ちではないでしょうか。

この記事では、EY Japan(アーンスト・アンド・ヤング日本)の企業概要・事業内容・年収・福利厚生・働き方・社風を、公式コーポレートサイト・採用サイト・統合報告書・公式プレスリリースのみをもとに徹底解説します。

口コミサイトや個人ブログの情報は一切使用せず、信頼性の高い公式情報のみをお届けします。

会社基本情報まとめ

会社基本情報まとめ

会社概要

「EY Japan」は単一の会社ではなく、複数の独立した専門法人・会社のグループ総称です。以下の主要法人で構成されています。

法人名主な役割
EYジャパン合同会社EY Japanの統括・メンバーファーム間の調整を担う統括法人(2017年設立)
EY新日本有限責任監査法人監査・保証業務を担う。日本最大規模の監査法人
EY税理士法人税務・税務アドバイザリーサービスを担う
EYストラテジー・アンド・コンサルティング株式会社コンサルティング・ストラテジー・アンド・トランザクションサービスを担う。代表取締役社長:近藤 聡
EY弁護士法人法律サービスを担う
EYビジネスパートナー株式会社経理・会計・給与計算関連業務のアウトソーシング(BPO)サービスを担う
EY Japan株式会社IT・人事・経理・総務・広報等のバックオフィスサービスをグループに提供
項目内容
EY Japanチェアパーソン兼CEO貴田 守亮(EY Asia Eastマネージング・パートナー兼務)
日本拠点東京(日比谷・有楽町等)・大阪・名古屋・福岡ほか全国各地
非上場各メンバーファームは法的に独立した組織。株式上場はなし
EY Japan 総人員数約10,000名(公認会計士・税理士・弁護士・ビジネスプロフェッショナル・エンジニア等・公式サイト情報)
グローバル規模世界150以上の国と地域に約40万人超のプロフェッショナル
グローバルポジション世界4大会計事務所(Big4)の一つ
グローバル戦略「All in」戦略(2024年12月公表)

出典:より良い社会の構築を目指して|EY Japan公式サイト、EY Japan 統合報告書 2025

ミッション・経営理念

EYのパーパス(存在意義)は明確に定義されています。

「Building a better working world(より良い社会の構築を目指して)」

「EYのカルチャーの基盤となっているのは、Building a better working world(より良い社会の構築を目指して)というパーパスです」(公式サイトより)

また、EYが目指すべき姿(Ambition)として以下を掲げています。

「世界で最も信頼される独自性を持ったプロフェッショナル・サービス・ファームとして、長期的価値(Long-term value, LTV)を創出する」(公式サイトより)

2024年12月に公表した新戦略「All in」のもと、サステナビリティやAIなどへの経営資源の集中的な投入を通じて、長期的価値の創出と社会課題の解決に取り組んでいます。

「私たち約40万人の多様な視点を生かし、All in という新たな戦略のもと、より良い社会の実現を目指しています」(公式採用サイトより)

出典:EYについて|EY Japan公式サイト、EY Japan トップページ

主な事業内容・サービス

EY Japanは4つのサービスラインを軸に、総合的なプロフェッショナルサービスを提供しています。

サービスライン主な内容・担当法人
アシュアランス監査・保証業務(財務諸表監査・内部統制支援等)・財務会計アドバイザリー・フォレンジック・サステナビリティ保証等。EY新日本有限責任監査法人が主に担当。日本最大規模の監査法人として全国に拠点を持つ
コンサルティングデジタル戦略・DX・サイバーセキュリティ・サプライチェーン・テクノロジー・リスク・ファイナンスコンサルティング等。EYストラテジー・アンド・コンサルティング株式会社が主に担当。EY.ai(AI統合プラットフォーム)を活用した先進的なサービスを展開
ストラテジー・アンド・トランザクションM&A・企業戦略・デューデリジェンス・企業価値評価・財務アドバイザリー・EY-Parthenonによる経営戦略コンサルティング等。EYストラテジー・アンド・コンサルティング株式会社のトランザクション部門が担当
税務国内外の税務コンプライアンス・税務アドバイザリー・移転価格・国際税務・海外勤務者の税務等。EY税理士法人が主に担当

上記4ラインに加え、EY弁護士法人(法律サービス)・EYビジネスパートナー株式会社(BPO)・EYソリューションズ株式会社等が連携し、案件ごとに最適なチームを編成するワンストップのサービス体制が強みです。

出典:EYのサービス|EY Japan公式サイト

業績

EY Japanの各構成法人・会社は非上場(有限責任監査法人・合同会社・株式会社等)のため、個別の財務情報の公開は限定的です。

グローバルEY全体として、「EY Value Realized 2025」(英語版)にてグローバル業績が報告されています。グローバルEYは世界150以上の国と地域に約40万人のプロフェッショナルを擁し、アシュアランス・コンサルティング・税務・ストラテジー・アンド・トランザクション分野でのサービス提供により高い収益性を実現しています。

EY Japanの統合報告書(2025年版)では、日本での事業活動・社会貢献・DE&I推進等の取り組みが報告されています。

出典:EY Japan 統合報告書 2025

年収・給与体系

年収・給与体系

平均年収

EY Japanの各構成法人・会社(EY新日本有限責任監査法人・EYストラテジー・アンド・コンサルティング株式会社等)は非上場のため、有価証券報告書による平均年収の公式開示はありません。

平均年収:非公開

ただし、各法人の公式採用サイト・求人情報では職位・グレード別の給与体系・想定年収レンジが一部開示されています。

法人・職位公式採用情報より(参考値)
EY新日本有限責任監査法人(アソシエイト等)月額240,000〜350,000円程度(基本給・公式求人情報より)
EYストラテジー・アンド・コンサルティング(経験者中途)年収640〜1,300万円(中途採用公式求人情報より)

Big4の一員として業界内でも高水準の報酬体系が整備されていますが、職位・法人・担当分野により大きく異なります。詳細は各法人の採用ページまたは採用担当者にご確認ください。

出典:応募方法|EY Japan公式サイト

給与制度・評価制度

EY Japanの給与・評価制度の特徴(公式採用情報より):

  • グレード・職位制度:各法人でグレード・職位に応じた給与体系が設定されている。EY新日本では「アソシエイト→シニアアソシエイト→マネージャー→シニアマネージャー→パートナー」という職位体系。EYストラテジーでは「コンサルタント→シニアコンサルタント→マネージャー→シニアマネージャー→パートナー」等の体系
  • パフォーマンスに基づく昇進・昇給:「プロモーション(職位昇格)」に連動して給与が大きく変動するプロフェッショナルファーム特有の体系。評価は業績・スキル・貢献度を多面的に評価
  • 「脱KPI経営」方針:EYストラテジー・アンド・コンサルティングでは「脱KPI経営の方針を貫き、コラボレーションすることでの社会課題解決を評価する組織作り」(公式採用情報より)という評価姿勢が示されている
  • 賞与:年2回
  • 「EY新日本は女性活躍を評価した高いグレードへの昇進機会を整備」:DE&I推進の一環として、能力・成果に基づく公平な昇進機会が設けられている

出典:採用情報・EYでのキャリア|EY Japan公式サイト

福利厚生・制度

福利厚生・制度

主な福利厚生(カテゴリ別・公式採用情報・統合報告書より)

働く場所・時間の柔軟性

  • ABW(アクティビティベース型ワーキング):EYアドバイザリー・アンド・コンサルティング(現EYストラテジー・アンド・コンサルティング)で先駆的に導入。業務内容や状況に応じて最適な場所・時間で働くスタイルが「えるぼし認定(最高位★3)」の評価要因の一つとなっている(公式プレスリリースより)
  • テレワーク・在宅勤務:各法人でテレワーク・ハイブリッドワーク制度を整備。「ワークライフバランスの取れた勤務スタイル」(公式採用情報より)が強みの一つ
  • フレックスタイム制:各法人・部署に応じてフレックスタイム制度を導入

育児・ライフイベント支援

  • 育児休業・介護休業制度:男女問わず取得可能
  • 育児中の時短勤務・復職支援:各法人で整備。特に女性活躍推進の一環として育休後の復職支援・キャリア形成支援を強化

障がい者支援

  • Diverse Abilities Center(EY Japan株式会社):「EY Japanファーム全体で260名以上の障害のある社員が、専門的な知識や経験を生かしています」(公式情報より)。障がいのある社員の雇用・活躍促進に積極的に取り組む

キャリア開発・学習

  • グローバルモビリティ・海外キャリア機会:EY Asia Eastリージョン(日本・ASEAN・韓国等)内でのキャリア機会の拡大を推進(統合報告書2025より)。世界150以上の国・地域でのグローバルキャリアを実現できる環境
  • EY.ai活用:EYのAI統合プラットフォーム「EY.ai」を活用した業務変革・スキルアップの機会
  • 社内研修・専門資格取得支援:公認会計士・税理士・弁護士等の専門資格取得を支援する教育環境が各法人で整備されている

出典:EYについて|EY Japan公式サイト、EY Japan 統合報告書 2025

社風・カルチャー

社風・カルチャー

企業理念・バリュー

EYのカルチャーを端的に表すキーワードが「パーパス主導・長期的価値志向」です。

「EY Japan は、人的価値を高めることが、顧客価値のみならず社会価値を創出し、ひいては財務価値を創出すると考えています。仕事を通じた幸福と成長の実現でより良いサービスを実現するための施策をご紹介します」(統合報告書2025より)

カルチャーの特徴(公式情報より):

  • 「All in」戦略によるコラボレーション重視:「脱KPI経営の方針を貫き、コラボレーションすることでの社会課題解決を評価する組織作り」(公式採用情報より)。個人の数値目標よりも、チームや社会全体への貢献を評価するカルチャー
  • 「組織内で共に教え合う文化」:「組織内で共に教え合う文化」(公式採用情報より)。プロフェッショナルファームとして、経験豊富なメンバーから若手メンバーへの知識・スキルの伝達が活発
  • グローバルマインド:世界150以上の国と地域に約40万人のメンバーを持つグローバルネットワークを活かし、グローバル案件・海外キャリアへの豊富な機会。「グローバル案件の豊富さ」(公式採用情報より)が強みとして明示されている
  • 上流工程への集中:「上流工程に重きを置いたサービス提供」(公式採用情報より)。戦略立案・変革構想・課題提起という上流工程に力を注ぐプロフェッショナルファームとしての姿勢
  • ダイバーシティに富む環境:「ダイバーシティに富む環境(外国籍、女性メンバーともに4割程度)」(EYストラテジーの公式採用情報より)という多様性あふれる組織

出典:EYについて|EY Japan公式サイト

ダイバーシティ等への取り組み

ダイバーシティへの取り組み

EY JapanのDE&I(ダイバーシティ、エクイティ&インクルーシブネス)への取り組みは、外部機関からも高く評価されています。

  • えるぼし認定(最高位★3):EYストラテジー・アンド・コンサルティング(旧EYアドバイザリー・アンド・コンサルティング)およびEY税理士法人が、女性活躍推進法に基づく「えるぼし」3つ星認定を取得(公式プレスリリースより)。管理職の女性比率向上・新しい働き方の施策が評価された
  • 「女性が活躍する会社BEST100」総合第8位(2年連続トップ20):「日経WOMAN」の調査で高評価を獲得(公式プレスリリースより)
  • PRIDE指標「レインボー」(2年連続受賞):LGBT+への企業の取り組み指標で最高評価を受賞(公式プレスリリースより)
  • 障がい者雇用:260名以上がEY Japanファーム全体で活躍(公式情報より)
  • D&Iアワード「ベストワークプレイス」:株式会社JobRainbow主催のD&Iアワードで最上位認定を取得(公式プレスリリースより)
  • 「輝く女性の活躍を加速する男性リーダーの会」参加:EY JapanチェアパーソンCEOの貴田守亮が参加。ジェンダー平等と女性活躍の取り組みをトップ主導で推進
  • EYストラテジーでは外国籍・女性メンバーともに4割程度:多様性の高い組織構成が公式採用情報に明示されている

出典:EY Japan 2023年度版統合報告書関連プレスリリース、EYについて|EY Japan公式サイト

どんな人が向いているか

EY Japanのパーパス・採用情報・カルチャー情報をもとにすると、以下のような人が向いています。

  • 「Building a better working world(より良い社会の構築)」というパーパスに共感し、プロフェッショナルとしての仕事を通じて社会にポジティブな影響をもたらしたい人
  • 世界150以上の国と地域に約40万人のネットワークを持つグローバルファームで、グローバル案件・海外キャリアを積極的に追求したい人
  • 「コラボレーションによる課題解決」「組織内で共に教え合う文化」を好み、チームとして複雑な経営・社会課題に取り組みたい人
  • 監査・税務・コンサルティング・M&A・法律等の複数の専門性が交差するプロジェクトを通じて、高度な専門性を磨きたい人
  • ダイバーシティに富む環境(外国籍・女性メンバーともに4割程度)の中で、多様な視点を活かしながら働きたい人

出典:採用情報・EYでのキャリア|EY Japan公式サイト

働き方

働き方

勤務制度(フレックス・リモート等)

制度内容
ABW(アクティビティベース型ワーキング)活動・業務内容に応じて最適な場所・時間を選択するワークスタイル。EYストラテジーが先駆的に導入し女性活躍推進の「えるぼし認定」評価要因の一つに(公式プレスリリースより)
テレワーク・ハイブリッドワーク各法人でテレワーク制度を整備。在宅勤務とオフィス勤務を組み合わせたハイブリッドワークを推進
フレックスタイム制各法人・部署に応じて導入
「ワークライフバランスの取れた勤務スタイル」「ワークライフバランスの取れた勤務スタイル」(公式採用情報より)が採用PRとして明示されている

休暇・育児関連データ(公式データより)

項目内容
育児休業・介護休業男女問わず取得可能。女性活躍推進の一環で制度・風土を整備
年次有給休暇あり(各法人で整備)
グローバルモビリティAsia Eastリージョン(日本・ASEAN・韓国等)内でのモビリティとキャリア機会の拡大を推進(統合報告書2025より)

出典:EY Japan 統合報告書 2025

転職・採用情報

転職・採用情報

採用の特徴・選考フロー

EY Japanでは各構成法人ごとに採用を実施しています。

採用法人と主な対象(公式採用サイトより):

法人主な採用対象・特徴
EY新日本有限責任監査法人公認会計士(会計士試験合格者・試験受験予定者・既存有資格者)・アドバイザリーサービス担当プロフェッショナル・企画管理系事務職。定期採用(新卒・既卒)・キャリア採用ともに実施
EYストラテジー・アンド・コンサルティング株式会社コンサルタント(新卒・中途)・IT/DX・サイバーセキュリティ・M&A・戦略コンサルティング等の多様な職種で採用。新卒はAdvisory Consultant Group(ACG)への採用。「Universum社調べ 世界で最も就職したい企業ランキング2位(1位Google)」(公式採用情報より)
EY税理士法人税理士・国際税務・税務アドバイザリー担当プロフェッショナル
EY弁護士法人弁護士・法律サービス担当プロフェッショナル
EY Japan株式会社IT・人事・経理・総務・広報等のバックオフィス業務担当者

一般的な選考フロー(公式採用サイトより):
書類選考 → オンラインテスト/適性検査 → 一次面接 → 二次面接 → 最終面接(※法人・ポジションにより異なる)

採用の特徴:

  • 世界で最も就職したい企業ランキング2位(EY全体・Universum社調べ):「1位Google、2位EY」という高い認知度と人気を誇る
  • 各法人の専門性に応じた採用窓口:監査法人志望者はEY新日本、コンサルタント志望者はEYストラテジー等、志望分野に応じた採用ルートがある
  • 国際色豊かな環境での採用:外国籍メンバーが4割程度いる組織のため、語学力・グローバルマインドを持つ人材への需要が高い

求められる人物像

公式採用サイト・統合報告書・パーパスをもとにすると、EY Japanが求める人物像は以下のとおりです。

  • 「より良い社会の構築」への強い共感:パーパスに真剣に向き合い、自分の仕事を通じて社会に価値をもたらすことに意義を見出せる人
  • Better Question(より良い問い)を立てる思考力:「私たちは企業や組織が確信を持って未来を形づくるための支援を行っています。より良い課題提起を続けることで、より良い答えを導き出していきます」(公式サイトより)という姿勢を体現できる人
  • グローバルな視野と専門的知見の融合:世界各地のメンバー・クライアントと協働しながら、高い専門性を活かしてプロジェクトをリードできる人
  • コラボレーション力:「脱KPI・コラボレーションによる社会課題解決」という組織文化に馴染み、チームとして最大限の成果を引き出せる人

出典:応募方法|EY Japan公式サイト

よくある質問(FAQ)

よくある質問

Q. 「EY Japanはやばい・激務・ブラック」という噂について、公式データで教えてください。

A. 公式情報で確認できる内容は以下のとおりです。

  • えるぼし認定(最高位★3)取得:EYストラテジー・アンド・コンサルティング(旧EYアドバイザリー)およびEY税理士法人が女性活躍推進法に基づく最高位認定を取得。管理職の女性比率向上・ABW等の新しい働き方の施策が評価された(公式プレスリリースより)
  • 「女性が活躍する会社BEST100」総合第8位(2年連続トップ20):外部機関による高い評価(公式プレスリリースより)
  • 「ワークライフバランスの取れた勤務スタイル」:公式採用情報にて明示されている強みの一つ
  • ABW・テレワーク・フレックスタイム:業務の性質上プロジェクト依存の部分はありますが、柔軟な働き方の制度が各法人で整備されている
  • PRIDE指標「レインボー」(2年連続):インクルーシブな職場環境の構築が外部から評価されている

プロフェッショナルファームとして繁忙期にはプロジェクト依存の業務量になることがありますが、上記のような制度・環境整備を通じた働き方改革も継続的に推進しています。

出典:EY Japanプレスリリース一覧

Q. EY Japanに転職・就職するには何が必要?会計士資格がないと入れない?

A. EY Japanには多様な入口があります。

  • EY新日本有限責任監査法人:公認会計士資格(試験合格者・受験予定者含む)が一般的ですが、アドバイザリーサービス・企画管理系では資格不問のポジションもある
  • EYストラテジー・アンド・コンサルティング:経営コンサルタントとして多様なバックグラウンドから採用。IT・DX・サイバーセキュリティ・M&A・人事等の専門ポジションも豊富。「新卒採用(ACG)」でも会計士資格は不問で採用する
  • EY税理士法人:税理士資格(または受験予定者)が主な対象
  • EY Japan株式会社:IT・人事・経理・総務・広報等のバックオフィスポジションでは専門資格不問のポジションも多い

志望する法人・職種によって必要なスキル・経験は異なりますので、各法人の採用サイトで詳細をご確認ください。

出典:応募方法|EY Japan公式サイト

Q. EY JapanはBig4の中でどんな特徴がある?他のファームとの違いは?

A. 公式情報から確認できるEY Japanの特徴は以下のとおりです。

  • 「脱KPI・コラボレーション文化」:「脱KPI経営の方針を貫き、コラボレーションすることでの社会課題解決を評価する組織作り」(公式採用情報より)が明示されている
  • 「All in」戦略のもとサステナビリティ・AIに集中投資:「サステナビリティやAIなどへの経営資源の集中的な投入」(公式サイトより)で社会課題の解決を推進
  • グローバルモビリティとAsia Eastリージョンの強み:日本・ASEAN・韓国等で構成されるAsia Eastリージョンとしての連携。アジア市場での豊富な知見
  • 「世界で最も就職したい企業ランキング2位(Universum社)」:グローバルブランドとしての圧倒的な認知度
  • EY.ai(AI統合プラットフォーム):「AIの透明性・信頼性を構築し、クライアント、社会、よりインクルーシブで公正な未来に向けて貢献」(公式サイトより)という独自のAI戦略を持つ

出典:EYについて|EY Japan公式サイト

まとめ

EY Japan(アーンスト・アンド・ヤング日本)は、世界4大会計事務所(Big4)の一角を担うプロフェッショナルサービスファームです。EY新日本有限責任監査法人・EY税理士法人・EYストラテジー・アンド・コンサルティング株式会社等の複数の独立した専門法人・会社で構成され、日本全体で約10,000名のプロフェッショナルが連携してサービスを提供しています。

パーパス「Building a better working world(より良い社会の構築を目指して)」のもと、2024年12月公表の新戦略「All in」でサステナビリティ・AIへの集中投資を推進。世界150以上の国と地域に約40万人を擁するグローバルネットワークを活かし、アシュアランス・コンサルティング・ストラテジー・アンド・トランザクション・税務の4サービスラインで総合的なサービスを提供しています。

年収は非公開(各法人は非上場)ですが、Big4として業界最高水準の報酬体系が整備されています。ABW・テレワーク・フレックスタイム等の柔軟な働き方と、えるぼし3つ星認定・PRIDE指標レインボー・「女性が活躍する会社BEST100」総合第8位(2年連続)等のDE&I外部評価が際立っています。

「Universum社調べ 世界で最も就職したい企業ランキング2位」(1位Google)というブランド力を持ち、監査・税務・コンサルティング・M&A・法務等の多様な専門分野への入口が各法人ごとに整備されています。

出典:EY Japan公式サイト、採用情報・EYでのキャリア|EY Japan、EY Japan 統合報告書 2025

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▼この記事を書いた人
カタマル編集部

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カタマルは、インターネット上で語られている企業の口コミや評判について、企業の制度や働き方、改善への取り組みなどを整理し、多角的な視点から企業理解を深めることを目的に運営しています。

運営はWebコンテンツ制作チーム「KichiSora」。出版・Webメディア領域で経験を積んだエディター・ライター・SEOマーケターが中心となり、公開情報や企業発信、各種資料などをもとに調査・執筆を行っています。

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