「旭化成って繊維・化学の会社でしょ?実際にはどんな仕事があるの?」
「マテリアル・住宅・ヘルスケアって全然違う事業が並んでいるけど、どういう会社なの?」
「総合化学メーカーとして将来性は?脱炭素・DX時代にどう対応しているの?」
「平均年収800万円と聞いたけど、初任給・昇給・昇進の実態はどうなの?」
そんな疑問をお持ちではないでしょうか。
この記事では、旭化成株式会社(Asahi Kasei Corporation)の企業概要・事業内容・年収・福利厚生・働き方・社風を、公式コーポレートサイト・採用ページ・有価証券報告書(第134期)・公式プレスリリース・人財サステナビリティデータのみをもとに徹底解説します。
口コミサイトや個人ブログの情報は一切使用せず、信頼性の高い公式情報のみをお届けします。
会社基本情報まとめ

会社概要
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 社名 | 旭化成株式会社(Asahi Kasei Corporation) |
| 創業 | 1922年(大正11年)(2022年に創業100周年) |
| 本社所在地 | 東京都千代田区有楽町一丁目1番2号 |
| 上場 | 東証プライム市場(証券コード:3407) |
| 連結売上高(2025年3月期) | 3兆373億円(前期比+9.1%) |
| 連結従業員数 | 50,352名(2025年3月31日現在) |
| 単体従業員数 | 8,288名(2025年3月31日現在) |
| グループミッション | 「世界の人びとの”いのち”と”くらし”に貢献します。」 |
| グループビジョン | 「健康で快適な生活」「環境との共生」の実現 |
| グループバリュー | 「誠実」「挑戦」「創造」 |
| 中期経営計画 | 「中期経営計画2027 ~Trailblaze Together~」(2025年4月策定) |
| 主要事業領域 | マテリアル・住宅・ヘルスケアの3領域 |
出典:グループ理念体系|旭化成株式会社公式サイト、有価証券報告書(第134期・2025年3月期)|旭化成株式会社
ミッション・経営理念
旭化成グループの経営の根幹は1922年の創業から一世紀にわたって変わることなく受け継がれてきた理念体系です。
グループミッション(存在意義):
「世界の人びとの”いのち”と”くらし”に貢献します。」
「旭化成は人類の幸福への願いを胸に、『人びとがよりよい生活を実現できるよう、最も良い生活資材を、豊富に低価格で提供すること』を目指して創業されました。それから約一世紀、時代環境によって社会が求めるものは変わりましたが英知でこれに応えてきました」(公式サイトより)
グループビジョン(目指す姿):
「健康で快適な生活」「環境との共生」の実現を通じて、社会に新たな価値を提供する(有価証券報告書より)
グループバリュー(共通の価値観):
- 「誠実」:「誰に対しても誠実であること」(公式サイトより)。すべてのステークホルダーに対して誠実に経営することを価値観の中核に置く
- 「挑戦」:「果敢に挑戦し、自らも変化し続けること」(公式サイトより)。社会課題解決や事業環境の変化に積極果敢に挑戦し続ける姿勢
- 「創造」:「結束と融合を通じて、新たな価値を創造すること」(公式サイトより)。多様な事業・技術・人財の結束から生まれるイノベーション
中期経営計画2027「Trailblaze Together」(2025年4月策定):
「“Diversity(多様性)× Specialty(独自性)”という当社の強みを進化させるとともに、投資成果を創出させることによる利益成長と、構造転換や生産性向上による資本効率の改善を進めます。当社グループ全体でチーム力を結集させることはもちろん、顧客や同業他社、投資家などさまざまなステークホルダーの皆さまとの共創を重ね、持続的な企業価値向上を目指します」(公式プレスリリースより)
2027年度目標:営業利益2,700億円・ROIC6%・ROE9%の実現(公式プレスリリースより)
出典:グループ理念体系|旭化成株式会社公式サイト、中期経営計画2027策定について|旭化成株式会社プレスリリース
主な事業内容・サービス
旭化成グループは「マテリアル」「住宅」「ヘルスケア」という、얼핏異なるように見える3つの事業領域で多角的に展開する総合素材・ソリューション企業グループです。「いのち」と「くらし」というミッションを3つの領域から支える独自のポートフォリオが強みです。
| 事業領域 | 主な内容・製品・ブランド |
|---|---|
| マテリアル領域 | エレクトロニクス・カーインテリア・エナジー&インフラの3分野が柱。 ・エレクトロニクス:半導体・電子材料・リチウムイオン電池用セパレーター(「ハイポア」)・磁気センサー(「AKM」旭化成エレクトロニクス) ・カーインテリア:合成繊維「ベンベルグ」「サランラップ」・合成ゴム(タイヤ材料等) ・エナジー&インフラ:水電解用交換膜(グリーン水素製造)・ポリエチレン・エンジニアリングプラスチック等 |
| 住宅領域 | 「ヘーベルハウス」ブランドによる戸建・集合住宅の企画・設計・施工(旭化成ホームズ)。「ネオマ断熱材」等の建材(旭化成建材)。海外住宅事業(北米・豪州等)への積極展開も推進中 |
| ヘルスケア領域 | 医薬・ライフサイエンス(旭化成ファーマ・旭化成ライフサイエンス):骨粗しょう症治療薬「テリボン」・腎性貧血治療薬「レグパラ」等。 クリティカルケア(旭化成メディカル):ICU向け血液浄化装置・透析装置・自動体外式除細動器(AED)「ハートスタート」(フィリップスのAED事業を旭化成が承継)等。 M&Aを中心とした積極的な事業拡大を推進 |
業績(有価証券報告書より)
| 指標 | 2025年3月期(連結) | 前期比 |
|---|---|---|
| 連結売上高 | 3兆373億円 | +9.1% |
| 連結営業利益 | 公式有価証券報告書にて開示 | (詳細は公式IRよりご確認ください) |
「前中期経営計画(2022年度〜2024年度「Be a Trailblazer」)では、成長投資と構造転換の両輪による事業ポートフォリオ変革を進めました。スウェーデンの製薬企業Calliditas Therapeutics ABの買収や車載リチウムイオン電池用セパレータの工場建設などの投資決定を行いました。一方、構造転換については、血液浄化事業の譲渡など合計売上高800億円以上の事業を対象に意思決定を行」いました(有価証券報告書より)。新中期経営計画「Trailblaze Together」(2025〜2027年度)では2027年度に向けて3年間で約1兆円の投資決定を見込んでいます(公式プレスリリースより)。
出典:有価証券報告書(第134期)|旭化成株式会社IR資料室、中期経営計画2027策定について|旭化成株式会社プレスリリース
年収・給与体系

平均年収(有価証券報告書より)
旭化成株式会社は東証プライム上場企業であり、有価証券報告書を通じて平均年収を公式開示しています。
| 対象 | 数値 | 備考 |
|---|---|---|
| 旭化成株式会社単体の平均年間給与 | 800万円(約800万906円) | 2025年3月期有価証券報告書。平均年齢41.8歳・平均勤続年数14.8年(単体・2025年3月31日現在) |
旭化成の平均年収800万円は、国内大手製造業として標準的〜やや高い水準です。ただし、旭化成は単体従業員8,288名のうち多様な雇用形態・職種(技術職・事務職・製造現場職等)が含まれており、職種・グレードによる幅が大きい点に留意してください(有価証券報告書より)。
新卒初任給(公式採用情報より):
| 学歴・職種 | 初任給 |
|---|---|
| 総合職(大学学士卒) | 243,820円 |
| 総合職(大学修士卒) | 268,880円 |
| 総合職(博士卒) | 314,990円 |
| 専門職(高等専門学校本科卒・専門学校卒) | 208,040円 |
| 専門職(高等専門学校専攻科卒・大学学士卒) | 217,790円 |
| 専門職(大学修士卒) | 225,560円 |
出典:有価証券報告書(第134期)|旭化成株式会社IR資料室
給与制度・評価制度
- グレード制(職階制):総合職はC1〜C3、D1〜D3、E職階、L1〜L3という順に昇格する職階制度(公式情報より)。職階・役割に応じた給与テーブルが設定されている
- 高度専門職制度:「新事業創出、事業強化へ積極的に関与し、貢献できると期待できる人財に対しふさわしい処遇を行い、社内外に通用する専門性の高い人財を増やしていく仕組みです。各事業の拡大に必要な専門領域を特定し、各専門領域で課長待遇のエキスパートから執行役員待遇のエグゼクティブフェローまで役割定義を定め」ます(有価証券報告書より)。管理職にならずに専門性を高めながら高い処遇を得られるキャリアパス
- 「従業員エンゲージメント(成長行動指標)」を役員報酬と連動:「主要KPIとしては『従業員エンゲージメント(成長行動指標)』『ラインポスト+高度専門職における女性比率』『従業員エンゲージメント(活力指標)』を掲げており、2025年度より『従業員エンゲージメント(活力指標が好意的な状態の回答者の割合)』についても役員報酬と連動させることとしました」(有価証券報告書より)。従業員の活力・働きがいを経営の重要指標として位置づける姿勢
- 「旭化成オープンバッジ制度」(DXスキル認定・報酬連動):2021年6月より運用開始。デジタルスキルの習得を内外に証明できるバッジ制度(公式サイトより)。DX人財育成と処遇改善を組み合わせた仕組み
出典:有価証券報告書(第134期)|旭化成株式会社、人財|社会|サステナビリティ|旭化成株式会社
福利厚生・制度

主な福利厚生(カテゴリ別・公式情報より)
育児・介護支援
- 育児短時間勤務制度(子が小学校就学時まで・1日最長2時間の短縮可):「当社グループでは、子の小学校就学時まで短縮勤務が可能な育児短時間勤務制度(1日最長2時間)に加えて、キッズサポート短時間勤務制度を2007年9月に導入し、子が小学校3年生を終了するまでの短時間勤務を可能にしています」(公式サステナビリティページより)
- キッズサポート短時間勤務制度(子が小学校3年生終了まで):2007年から先進的に整備。「フレックスタイム制度が適用されている職場では、フレックスタイムとの併用など同制度を利用しやすい環境づくりを進めています」(公式サステナビリティページより)。2024年度の利用者496名(うち男性12名)(公式サステナビリティデータより)
- 育児・介護休業制度:法定以上の育児・介護休業制度を整備(公式採用情報より)
障がい者支援
- 特例子会社「旭化成アビリティ」による障がい者雇用:「障がい者については特例子会社『旭化成アビリティ』での雇用を中心に、継続的に法定雇用率の達成を維持しています。2025年3月末時点では2.61%(720名)となっており、2026年7月法定雇用率2.7%への引き上げに対しても備えを進めています」(有価証券報告書より)
DX・デジタルスキル支援
- 「旭化成オープンバッジ制度」(全従業員対象のDX教育・認定制度):「2021年6月より『旭化成オープンバッジ制度』の運用をスタートしました。デジタル技術活用の意識を持ち、全員がデジタル技術・データの重要性を理解して活用できるデジタル活用人財に、全社員を育成していきます」(公式サイトより)。取得したバッジは社外でも活用できる公式認定証として機能する
- デジタルプロフェッショナル人財育成:「高度なデジタル化を推進するデジタルプロフェッショナル人財を2024年度末までに2021年度比10倍の2,500人に拡充することを目指して取り組みを進めてきた結果、2025年3月末時点で3,157人となり目標を達成しました」(有価証券報告書より)。目標を上回る3,157名のデジタルプロ人財を社内で育成済み
メンタープログラム・女性リーダー支援
- メンタープログラム(2013年から継続実施):「2013年から継続的に実施しているメンタープログラムでは、累計165名の新任女性管理職が参加し、各自のキャリア形成や課題解決に向けて主体的に考え、自己成長に対する意欲を高めています」(公式サステナビリティページより)
- 女性管理職×女性役員のラウンドテーブル:「ラインポストに就く女性管理職のさらなる成長意欲の喚起や視座向上を目的に、2024年度には女性の執行役員(2名)と女性管理職とのラウンドテーブルを実施しました」(公式サステナビリティページより)
出典:人財|社会|サステナビリティ|旭化成株式会社、DX Vision 2030|旭化成株式会社
社風・カルチャー

企業理念・バリュー
旭化成グループの社風を象徴するキーワードが「いのちとくらしへの貢献」「誠実・挑戦・創造」「Diversity(多様性)× Specialty(独自性)」「Trailblaze Together(ともに道を切り拓く)」の4つです。
カルチャーの特徴(公式情報より):
- 「一世紀変わらぬミッション」への誇りと責任感が文化の根幹:「社会の変化を先取りして挑戦すること、そして自らも変化していくこと、それが創業以来変わることのない旭化成のあり方です」(公式サイトより)。1922年の創業から約100年にわたって「いのちとくらしへの貢献」というミッションを守り続けてきた歴史が、社員の誇りと責任感の源泉となっている
- 「Diversity(多様性)× Specialty(独自性)」の掛け算が強み:「”Diversity(多様性)× Specialty(独自性)”という当社の強みを進化させる」(公式プレスリリースより)。マテリアル・住宅・ヘルスケアという多様な事業領域と、100年以上をかけて積み上げた各領域の独自の専門性(素材技術・建築技術・医薬品開発等)の掛け合わせがイノベーションを生む文化
- 「Trailblaze Together(ともに道を切り拓く)」の共創文化:「当社グループ全体でチーム力を結集させることはもちろん、顧客や同業他社、投資家などさまざまなステークホルダーの皆さまとの共創を重ね」(公式プレスリリースより)。競合他社とも共創するオープンな姿勢が文化として根づきつつある
- 「DXを社内外の共創で根付かせる」デジタル変革文化:「社内外の共創を根付かせるための拠点として、2021年1月にはデジタル共創ラボ『CoCo-CAFE』をオープンしました」(公式サイトより)。部署の壁を超えたデータ共有・共創によるDXを「チーム旭化成」として推進している
- 「事業ポートフォリオを自ら変革し続ける」挑戦文化:「1922年に創業し、2022年に100周年を迎えましたが、この間、時代とともに変化する社会課題解決に挑戦し、事業ポートフォリオを絶えず変革することで成長を実現してきました」(有価証券報告書より)。繊維・化学からスタートし、住宅・ヘルスケアへと自ら事業領域を変革してきた「変革の歴史」が挑戦文化を支えている
出典:グループ理念体系|旭化成株式会社公式サイト、中期経営計画2027|旭化成株式会社公式サイト
ダイバーシティ等への取り組み

- 女性管理職(ラインポスト+高度専門職)2030年度目標10%・2024年度335名:「1994年に3名だった女性管理職は2024年度335名に増加しています」(公式サステナビリティページより)。30年間で100倍超に増加という着実な取り組みの成果。2030年度目標10%の達成に向け、バイネームでの女性人事計画を毎年策定・実行(公式サステナビリティページより)
- キャリア採用者の管理職比率16.0%(2024年度):「グループの強みである人財の多様性をさらに強化するために、多様な経験やバックグラウンドを有する人財の中途採用を積極的に行ってきました。2024年度はグループ国内正社員における管理職の16.0%をキャリア採用者が占めています」(有価証券報告書より)
- 外国人執行役員4名・海外従業員比率4割強:「当社グループにおける海外従業員比率は現在4割強を占めています。その結果、グループ経営への参画も進み、現在4名の外国人が旭化成株式会社の執行役員に就任しています」(有価証券報告書より)。グローバルな経営体制・多様性が実現している
- デジタルプロフェッショナル人財3,157名(目標超過達成・2025年3月末):2021年度比10倍・2,500名という目標を上回る3,157名を達成(有価証券報告書より)。全社員対象のデジタル基礎教育と、高度デジタル人財の育成を両輪で推進
- 障がい者雇用率2.61%(2025年3月末・720名):法定雇用率2.5%を超過達成。特例子会社「旭化成アビリティ」を活用した継続的な障がい者雇用の推進(有価証券報告書より)
- 「従業員エンゲージメント(活力指標)」を役員報酬に連動(2025年度から):「2025年度より『従業員エンゲージメント(活力指標が好意的な状態の回答者の割合)』についても連動させることとしました」(有価証券報告書より)。従業員の活力・働きがいを経営の最重要指標のひとつとして位置づける姿勢
出典:人財|社会|サステナビリティ|旭化成株式会社、有価証券報告書(第134期)|旭化成株式会社
どんな人が向いているか
旭化成グループの理念・採用情報をもとにすると、以下のような人が向いています。
- 「いのちとくらしへの貢献」という大きなミッションに誇りを持てる人:半導体材料・住宅・医薬品・AEDという一見ばらばらに見える事業が、すべて「人びとのいのちとくらし」を支えるというミッションでつながっていることに共感し、その一翼を担いたい人
- 「誠実・挑戦・創造」のバリューを体現できる人:特に「果敢に挑戦し、自らも変化し続けること」「結束と融合を通じて新たな価値を創造すること」(公式サイトより)。変化を恐れず、多様な専門性を持つ仲間と協力して新たな価値を生み出せる人
- 「専門性と多様性の掛け合わせ」でキャリアを築きたい人:「”Diversity(多様性)× Specialty(独自性)”」(公式プレスリリースより)が旭化成の強み。高い専門性を持ちながら、異なる事業・技術・文化と融合することでイノベーションを起こしたい人
- 事業ポートフォリオの変革を自らリードしたい人:「社会の変化を先取りして挑戦すること、そして自らも変化していくこと、それが創業以来変わることのない旭化成のあり方です」(公式サイトより)。百年企業が自ら変革を続けてきた歴史に学び、次の変革を担いたい人
働き方

勤務制度(フレックス・リモート等)
| 制度 | 内容 |
|---|---|
| フレックスタイム制度 | 職場・業務に応じてフレックスタイム制度を導入(公式サステナビリティページより)。「フレックスタイム制度が適用されている職場では、フレックスタイムとの併用など同制度を利用しやすい環境づくりを進めています」(公式サステナビリティページより) |
| リモートワーク・在宅勤務 | 職種・業務の性質に応じたリモートワーク制度を整備(公式採用情報より)。製造・研究所等の現場職と本社管理・企画職で適用状況が異なる |
| DX推進による働き方変革 | 「DXを成功に導く要因は『人』『データ』『組織風土』にあると認識しています」(公式DXサイトより)。DXによる業務効率化・ペーパーレス化・データ活用によって働き方の変革を推進 |
休暇・育児関連データ(公式データより)
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 育児短時間勤務制度 | 子が小学校就学時まで(1日最長2時間の短縮)(公式サステナビリティページより) |
| キッズサポート短時間勤務制度 | 子が小学校3年生を終了するまで(2007年9月導入)(公式サステナビリティページより) |
| 育児短時間勤務制度の2024年度利用者 | 496名(うち男性12名)(公式サステナビリティデータより) |
| 育児・介護休業 | 法定以上の育児・介護休業・休暇制度を整備(公式採用情報より) |
転職・採用情報

採用の特徴・選考フロー
旭化成グループでは新卒採用・キャリア採用(中途採用)・障がい者採用を幅広く実施しています。
主な採用コース:
| 採用コース | 主な内容 |
|---|---|
| 総合職(技術系) | 研究・開発・生産技術・プラントエンジニア・DX推進等。理系(化学・機械・電気・電子・生命科学・情報系等)を中心に採用。専門性を活かした研究開発から事業企画・グローバル展開まで幅広い業務 |
| 総合職(事務系) | 営業・経営企画・人事・財務・法務・IR・サステナビリティ推進等のコーポレート機能。学部・学科不問で人物性を重視した選考 |
| 専門職 | 製造現場・技術サポート等を担う専門職コース。高専・専門学校・大学卒等幅広い学歴から採用 |
| キャリア採用(中途) | 「グループの強みである人財の多様性をさらに強化するために、多様な経験やバックグラウンドを有する人財の中途採用を積極的に行ってきました」(有価証券報告書より)。管理職の16.0%がキャリア採用者。業界経験問わず「Diversity × Specialty」に合致する人材を積極採用 |
採用の特徴:
- 「高度専門職制度」による専門性重視の評価・採用:管理職にならずに専門性を追求できる「高度専門職制度」(エキスパート〜エグゼクティブフェロー)を整備しており、専門性の高い外部人材の受け入れに積極的(有価証券報告書より)
- デジタルプロ人材・DX人材の積極採用:「旭化成オープンバッジ制度」や「DX Vision 2030」のもと、デジタルスキルを持つ人材を優先的に評価・採用する文化(公式サイトより)
- グローバル人材の育成・採用:「海外拠点の主要なポジションへの外国籍及び現地採用の人財登用を拡大し、優秀な人財は各事業に留めることなくグループ全体に貢献する人財として育成を行っています」(有価証券報告書より)
求められる人物像
- グループミッション「いのちとくらしへの貢献」に共感できる人:化学・素材・住宅・医療という多様な事業を通じて社会に貢献したいという使命感を持てる人(公式サイトより)
- 「誠実・挑戦・創造」のバリューを日常業務で体現できる人:誠実さを核に持ちながら、変化を恐れずに挑戦し、多様な仲間との融合から新たな価値を創造できる人(公式サイトより)
- 専門性を持ちながらも多様な視点・知見を活かせる人:「Diversity × Specialty」という旭化成の強みのコンセプトに象徴されるように、深い専門性と広い視野を持ち合わせた人(公式プレスリリースより)
出典:有価証券報告書(第134期)|旭化成株式会社、中期経営計画2027|旭化成株式会社
よくある質問(FAQ)

Q. 「旭化成はやばい・ブラック・昔ながらの重厚長大メーカー」という噂について、公式データで教えてください。
A. 公式情報で確認できる内容は以下のとおりです。
- フレックスタイム制度・育児短時間勤務制度・キッズサポート制度を整備:「キッズサポート短時間勤務制度を2007年9月に導入し、子が小学校3年生を終了するまでの短時間勤務を可能にしています」(公式サステナビリティページより)。2007年という早い段階から子育て支援制度を先進的に整備している
- 「従業員エンゲージメント(活力指標)」を役員報酬に連動(2025年度から):「2025年度より『従業員エンゲージメント(活力指標が好意的な状態の回答者の割合)』についても連動させることとしました」(有価証券報告書より)。「従業員の活力と働きがいの向上」を経営の最重要課題として明示的に位置づけている
- 女性管理職335名(2024年度)・外国人執行役員4名:「1994年に3名だった女性管理職は2024年度335名に増加」(公式サステナビリティページより)。また「4名の外国人が旭化成株式会社の執行役員に就任」(有価証券報告書より)。多様な人材が活躍できる組織へと変革が進んでいる
- デジタルプロフェッショナル人財3,157名(目標超過達成):全従業員対象のDX教育・認定制度を展開し、目標を大きく超える3,157名のデジタルプロ人財を育成済み(有価証券報告書より)。「重厚長大」のイメージとは異なる積極的なデジタル変革が進行中
- 中期経営計画「Trailblaze Together」で積極的な変革を推進:「成長投資と構造転換の両輪による事業ポートフォリオ変革」(有価証券報告書より)。血液浄化事業の譲渡等の大胆な構造転換を自ら決断し、次の成長に向けて動き続けている
Q. 旭化成の3事業領域(マテリアル・住宅・ヘルスケア)は全然違う。なぜこんなに多角的なの?
A. 旭化成の多角的な事業ポートフォリオは「いのちとくらしへの貢献」というグループミッションの実践の結果として形成されたものです。
「1922年に創業し、2022年に100周年を迎えましたが、この間、時代とともに変化する社会課題解決に挑戦し、事業ポートフォリオを絶えず変革することで成長を実現してきました」(有価証券報告書より)。繊維・化学からスタートし、社会の変化に合わせて住宅(ヘーベルハウス)・医薬品・医療機器へと事業を進化させてきた歴史があります。
「”Diversity(多様性)× Specialty(独自性)”という当社の強みを進化させる」(公式プレスリリースより)という方針のもと、多様な事業領域に共通する「独自の技術力・素材技術」を活かしながら、互いの事業シナジーを創出しています。バラバラに見えて、実はすべて「いのちとくらし」でつながった一貫したポートフォリオです。
Q. 旭化成はDX・デジタル化において具体的にどんな取り組みをしているの?
A. 旭化成は「DX Vision 2030」(2021年5月策定)のもと、全社規模のデジタル変革を積極的に推進しています。
- 旭化成オープンバッジ制度(2021年6月開始):全従業員を対象としたデジタルスキル認定制度。バッジ取得者が社外でも活用できる(公式DXサイトより)
- デジタルプロフェッショナル人財3,157名(目標超過達成):2021年度比10倍超・3,157名を実現(有価証券報告書より)
- デジタル共創ラボ「CoCo-CAFE」(2021年1月開設):社内外の共創を根付かせるための拠点として設置。部署の壁を超えたデータ活用・共創を推進(公式DXサイトより)
- マテリアルズ・インフォマティクス(MI)による新素材開発の大幅加速:「通常5〜7年もかかるような新素材の開発がMI(マテリアルズ・インフォマティクス)によって半年で実現しました」(公式DXサイトより)。DXが研究開発の根本を変えている
出典:DX Vision 2030|旭化成株式会社公式サイト
まとめ
旭化成株式会社は1922年創業・東証プライム上場(証券コード:3407)・連結売上高3兆373億円・連結従業員50,352名(いずれも2025年3月期)という、「マテリアル・住宅・ヘルスケア」の3領域で事業を展開する日本を代表する総合素材・ソリューション企業グループです。
グループミッション「世界の人びとの”いのち”と”くらし”に貢献します。」のもと、グループバリュー「誠実・挑戦・創造」を掲げ、100年以上にわたって事業ポートフォリオを自ら変革し続けてきた歴史が旭化成の最大の強みです。
有価証券報告書(第134期・2025年3月期)記載の単体平均年間給与は800万円(平均年齢41.8歳・平均勤続年数14.8年)。新卒初任給は総合職大学卒243,820円・修士卒268,880円・博士卒314,990円です。
2025年4月に策定した中期経営計画「Trailblaze Together(ともに道を切り拓く)」のもと、2027年度に営業利益2,700億円・ROIC6%・ROE9%の実現を目指しています。デジタルプロフェッショナル人財3,157名(目標超過達成)・女性管理職335名・外国人執行役員4名・キャリア採用者管理職比率16.0%という多様性の高い組織が、次の100年に向けた変革を担っています。
出典:旭化成株式会社公式サイト、有価証券報告書(第134期)|旭化成株式会社、中期経営計画2027策定について|旭化成株式会社プレスリリース
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